ドウェイン・ジョンソン氏やオプラ・ウィンフリー氏がマウイ島の火災で被害を受けた人のために設立したPeople’s Fund of Maui（マウイ島民基金）」に、9,000名以上が救済を申請していることが明らかになった。

マウイ島民基金によると、これまでに5,500名に対して月額$1,200の給付金の支給が行われるとするメールが配信され、これらの人々には今後6カ月にわたって毎月$1,200が提供される予定となっているほか、第2弾の支払いが間もなく行われ、新たに申請を承認されたより多くの人もお金を受け取る予定であるとしている。

同基金の設立に携わったドウェイン・ジョンソン氏は、自身のソーシャルメディアで「1,000万ドルの寄付を行った後、より多くの人々に寄付を呼び掛けたことで反発を受けたことは理解しています。生活が苦しい中で、すでに大金を得ている人から寄付を呼びかけられた場合には、誰もが良い印象を持たないでしょう」とコメント。今回の基金成立は自身にとっても初めての経験で、基金の設立を通して次回への学びを得ることができたとしている。

カリフォルニア州に拠点を置くマウイ島民基金は、第二次世界大戦を受けて設立されたエンターテイメント産業財団によって管理されており、ブランメル氏は、現時点で同基金に寄せられた寄付の総額は把握していないものの、マイクロソフトとの企業マッチを伴うレモネードスタンドの募金活動から、100万ドル以上の寄付まで、同基金には多額の寄付が寄せられたとしている。

参考：ハワイ・ニュース・ナウ